トップレベルドメイン
ドメイン名に使われる「com」や「net」「jp」などといったトップレベルドメイン（TLD）。ドメインを取得する際には、トップレベルドメインの文字列まで踏まえて最適なものを探すのが望ましいでしょう。では、トップレベルドメインにはどのような文字列が使え、利用するにあたってどんなルールがあるのでしょうか。ここでは「汎用トップレベルドメインgTLD（Generic Top Level Domain）」と、「国別トップレベルドメインccTLD（country code Top Level Domain）」について解説します。
汎用トップレベルドメインgTLD（Generic Top Level Domain）
トップレベルドメインの種類の1つで、国や地域といった地理的な制限なしにどこからでも登録、利用できるものを「gTLD（Generic Top Level Domain）」といいます。
gTLDには、「com」「net」「org」のほかに、商業利用者となる「biz」、博物館や美術館となる「museum」などがあります。近年、新gTLDと言われるトップレベルドメインがたくさん追加されており、「.club」「.email」「.services」「.media」「.xyz」などの一般名称や、地理的名称を用いた「.tokyo」「.nagoya」「.yokohama」他多数が販売開始されました。
「com」や「net」は一般的で覚えやすい反面、短い文字列や一般名称はすでに登録済みであることが多いですが、新しく販売開始された新gTLDはまだ登録数も少ないため希望の文字列が登録できる可能性が高いというメリットがあります。
新gTLDは誰でも利用できるもの、特定の業界や団体に利用を制限するものなど、さまざまな種類があるので、登録要件は事前に確認しておきましょう。
国別トップレベルドメインccTLD（country code Top Level Domain）
地域などの制限なしに利用できる「gTLD」に対し、国や地域などの領域ごとに割り当てられるドメインを「ccTLD（country code Top Level Domain）」といいます。
例えば、日本という国を示す「jp」はccTLDに該当します。ccTLDでは世界中の国や地域を2文字で表しており、米国なら「us」、韓国なら「kr」、オーストラリアなら「au」といった具合に表記します。ccTLDを登録／利用できるのは、一般的にはその国や地域に存在する企業・個人に限られますが、中には島国のツバル（tv）のように、ccTLDを世界にオープンにしているケースもあります。
ブログ主：注）
日本の国別トップレベルドメインには制限が設けられているセカンダリードメインが多いです。
co.jp 日本国内で、登記されている法人格のみが取得可能です（登記前でも獲得可能ですが、条件があります）
or.jp 財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特定非営利活動法人、特殊法人、農業協同組合、消費生活協同組合、国連等の公的な国際機関、国連NGOまたはその日本支部、外国政府の在日公館など
ne.jp 基本的に日本国内にいる日本人及び日本で登記されている法人が使用できます。日本国内のネットワークサービス提供者が登録可能です。多数の利用者に対して営利または非営利で提供するネットワークサービス。一つのサービスごとに一つのドメイン名を登録可能。（同一組織内でもサービスが異なるne.jpを取得できます）
次は何を選択するかというお話し
